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『ピケティ氏の資本論』から学ぶ心構え

  • 2015年3月02日
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『ピケティ氏の資本論』から学ぶ心構え

3月になりましたね。景気もちょっと上向きかなぁ~と思いながら、少しずつ暖かくなってきた今日この頃、いかがお過ごしですか?私は既に花粉の洗礼を受け、目薬が手放せない状況です。

先日、少し前から気になっていたトマ・ピケティ氏の本を手に取りました。フランスの経済学者でその書「21世紀の資本論」は2014年3月に英語版が発売されてから、米アマゾンで売上トップに躍り出る等、アメリカを中心に世界でベストセラーになり、各方面でピケティ論争が巻き起こるほどの現象が起きています。

さらには1月に「アベノミクスは格差を拡大する一方で、経済は低成長になるという最悪の事態に陥るリスクがある。」・・・と発言し、大きな話題となりましたよね。

ピケティ氏が「21世紀の資本論」で主張するr>gの法則、これは、歴史的に、いつの時代も、資産の収益率(r)が所得の伸び(g)を上回っており、これによって富を持つ人とそうでない人の格差が拡大しているという論理です。

簡単に言うと、資産(お金)をもっている人が生み出す利益(富)は、絶大に大きなもので、一般の人々が得ている所得がいくら「プラス」に伸びていても、資産家(お金持ち)が生み出している富には追いつけず、その差は、どんどん大きくなっているのです。

今後、世界経済の成長率は鈍化すると言われています。このような時代は、そのお金持ちと一般民間人の格差拡大がさらに顕著になると予想されます。

ピケティ氏は、過去200年以上の期間について欧米の膨大な税務統計を集めてデータを分析し、「富の集中」と「富の分配」には明らかに不平等な実態があると、理論的に結論づけている点が大きな特徴です。

格差の解決策として、「富裕層への累進課税」を提案しておりますが、その実現性にはいろいろ難しさもあると言われております。

日本においても、その格差と言う面からDATAをみてみると、90年から2010年までの低成長の時代でもあるにも関わらず、資産家(お金持ち)の占める割合が上位10%だったのが、30%から40%に増えており明らかに富が移転し偏ってきております。

これは、日本国民の中で、今まで以上に格差がより大きくなっているという事実が発生しており、問題視もされております。

何よりもこのような専門書が日本でも異例の13万部を超える売上を記録している事が、人々の格差社会への関心の強さを表しているのではないでしょうか。
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ここのところ、少子高齢化、生産年齢人口の減少などを背景に日本の経済は停滞しているため、格差はそれほど拡大していないように思われますが、今後アベノミクスが成功して資産価格が上昇すれば資産を持つ人とそうでない人の格差は拡大する可能性があります。

世界のデータ分析結果を他人事と切り分けるのではなく、銀行の金利に頼れない現代の日本においては、正しい知識を持ち、個人の資産をいかに守り殖やしていくかひとりひとりが考えなければいけないのではないでしょうか。

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